こんにちは。大垣市の歯医者さん、おおた歯科クリニック院長の太田雅司です。
令和元年６月４日に平成30年度 食育白書が公表されました。
食育という言葉、最近はよく聞くと思います。
食育は、生きる上での基本であって、知育・徳育・体育の基礎となるものであり 、様々な経験を通じて「食」に関する知識と「食」を選択する力を習得し、健全な食生活を実現することができる人間を育てることです。
今回は、食育の中でも世代別の現状と取り組みについてピックアップしたいと思います。
食育基本法は2005年6月に公布、同年7月に施行された法律です。
食育に関する施策を総合的かつ計画的に推進し、現在及び将来にわたる健康で文化的な国民の生活と豊かで活力のある社会の実現に寄与することを目的とした法律です。
現在は2016年3月より開始された「第3次食育推進基本計画」に取り組まれています。（５年毎なので第３次）
第3次食育推進基本計画では「健康寿命の延伸につながる食育の推進」が重点課題の一つとなっています。
健康寿命の延伸につながる減塩等の推進やメタボリックシンドローム、肥満・やせ、低栄養の予防や改善等、食育を推進することが必要です。
食育白書（pdfファイルです）
http://www.maff.go.jp/j/syokuiku/wpaper/attach/pdf/h30_index-3.pdf
ライフステージ別の現状と取組
（1）乳幼児・児童・思春期
（子供の朝食欠食は、増加傾向）
○ 子供のうちに健全な食生活を確立することは、生涯にわたり健全な心身を培い、豊かな人間性を育んでいく基礎。朝食を毎日食べることは、基本的な生活習慣を身に付ける観点から非常に重要。
（2）青年期（若い世代）
○ 20歳代及び30歳代の若い世代は、食に関する知識や意識、実践状況等の面で他の世代より課題が多い。
また、これから親になる世代でもあるため、こうした世代が食に関する知識や取組を次世代に伝えつなげていけるよう食育を推進。
○ 40歳以上の方に、20歳代及び 30歳代の頃を振り返ってもらい、当時の健全な食生活の実践状況を尋ねたところ、現在と比べて、「良かった」と回答した人の割合が 23.3％、「悪かった」と回答した人の割合が 35.8％。
○ 良かった理由としては、「家に用意されていたから」が5割と最も多い。悪った理由としては、「健康への意識が低かったから」と「時間的な余裕がなかったから」がそれぞれ約5割。
（3）成人期
（20歳から50歳代男性の約5割は、外食等を定期的に利用）
○ 20歳から 50歳代では、外食や持ち帰りの弁当・惣菜を定期的に利用している者の割合が男性で約5割、女性で約3割から約4割。
○ 外食や持ち帰りの弁当・惣菜を定期的に利用している者は、ほとんど利用していない者と比べて、主食・主菜・副菜を組み合わせた食事の頻度が低い傾向。
（4）高齢期
（80歳以上の高齢者の約2割は、低栄養傾向）
○ 健康寿命の延伸に向けて、高齢者に対しては、個々の高齢者の特性に応じて生活の質（QOL）の向上が図られるように食育を推進する必要。
○ 65歳以上の高齢者では、低栄養傾向の者の割合が、男性で 12.5％、女性で 19.6％。特に、80歳以上の高齢者では、男女とも約2割が低栄養傾向。
○ 「何でもかんで食べることができる」者の割合と 20歯以上歯を有する者の割合は、60歳代から大きく減少。高齢者では、咀嚼能力の低下に伴う摂食量の低下が懸念。
食育は子育ての際によく使われるようになった言葉ですが、それぞれの世代の状況とご自身をあてはめ、食生活の改善をしていただけたらと思います。
また食生活の改善と同時に、誰もがおとずれる高齢期において「何でもかんで食べることができる者の割合と 20歯以上歯を有する者の割合は、60歳代から大きく減少」、この一文に当てはまらないように、定期検診等、歯科医院へ受診していただけたらと思います。
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